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棒棒Aluminum Coping 注 a）　 突針だけに適用する。風圧荷重が問題とならない場所の突針は、最小直径9.5 mm及び長さ（突出　 b）　熱的及び機械的考慮が重要である場合、これらの寸法は75 mm2に増加することが望ましい。5.6　材料及び寸法5.6.2 寸法表6－受雷部導体及び突針の材料、形状及び最小断面積（抜粋） 　 単位：mm２表6A－引下げ導線の材料及び最小断面積（抜粋） 　　 単位：mm２（参考）雷保護システムの設計、施工、保守及び点検に関する指針D.5　外部LPSD.5.3　引下げ導線システムD.5.3.4　構造D.5.3.4.1　一般事項64材料アルミニウムアルミニウム合金部）1 m以下のロッドを使用できる。LPSのクラスI～IV形状板、帯、管より線板、帯、管より線棒（突針） a）材料アルミニウム最小断面積70505050 ｂ） 5050176最小断面積25　受雷部導体及び突針の材料、形状及び最小断面積を表6に、引下げ導線の材料及び最小断面積を表6Aに、接地極の材料、形状及び最小寸法を表7に示す。　なお、機械的ストレスがない場合（表D.1参照）の適用では、表6に示す受雷部導体の銅及びすずめっき銅の場合、棒及びより線は50mm2（銅棒は直径8mm）を25mm2（銅棒は直径5.8mm）に低減できる。この場合、取付け部材の間隔の縮小を考慮することが望ましい。　外部引下げ導線は、受雷部システムと接地極システムとの間に設置する。構造体利用構成部材が利用できる場合、これらの部材を引下げ導線として使用できる。　表4に従った引下げ導線の間隔を基に計算した、引下げ導線と内部設備との間の離隔距離が、大きすぎる場合、必要とする離隔距離に適合するよう引下げ導線の本数を増やすことが望ましい。　受雷部システム、引下げ導線システム及び接地極システムを、雷電流ができるだけ最短の経路を通るよう構成することが望ましい。　引下げ導線は、受雷部システムに接続し、できる限り垂直経路で接地極システムに接続することが望ましい。　大きい屋根の張出し部などのため、直線的な接続が不可能な場合、受雷部システムと引下げ導線との接続は、専用の接続部を設ける。　なお、雨どい内など腐食しやすい部分を経由して接続してはならない。　外観を考慮する場合、薄い保護塗装、外部引下げ導線を覆うPVC（ポリ塩化ビニル）などを使用してもよい。附 則　建築基準法施行令（昭和25年政令第338号）第129条の15第1号の規定に基づき、雷撃によって生ずる電流を建築物に被害を及ぼすことなく安全に地中に流すことができる避雷設備の構造方法を定める件（平成12年5月31日建設省告示第1425号）の一部を次のように改正する。　雷撃によって生ずる電流を建築物に被害を及ぼすことなく安全に地中に流すことができる避雷設備の構造方法は、日本産業規格JIS Z 9290(雷保護)-3-2019に規定する外部雷保護システムに適合する構造とすることとする。　（施行期日）　１　この告示は、令和7年4月1日から施行する。　（経過措置）　２　 この告示の施行の日から起算して一年を経過する日までにその工事に着手する建築物の避雷設備については、この告示による改正後の平成１２年建設省告示第１４２５号規定する構造方法によらないで、この告示による改正前の平成１２年建設省告示第１４２５号に規定する構造方法によることができる。付属書D■ 国土交通省告示第151号技術資料