builljon
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4UILLJON地震が起こると「マグニチュード」や「震度」の数値が報道されますが、この二つには次のような違いがあります。日本付近で過去15年に発生した主な被害地震マグニチュード(一般にMと表記)は、地震のエネルギー規模を表す単位です。マグニ チュードが1大きくなると、エネルギーの大きさは約32倍になります。関東大地震(1923年9月1日)はM7.9、東日本大震災はM9.0でした。 マグニチュード 震 度震度は、地震の際の各地点の揺れの強さを表します。ある地点が実際にどう揺れるかは、地震のエネルギー規模だけでなく、震源からその地点までの距離、地盤条件等に左右されます。マグニチュードと震度自然災害に、強い。設計対応力は、柔らかい。エキスパンションジョイントカバーはビルジョン。建物の一翼を担う以上、自然災害に強い強度や柔軟性を確保し、被災後も素早い復旧の一助になること。そうした発想で耐震性や耐風性に配慮した設計から生まれるRIKENのビルジョン。床・壁・屋根などすべてで、クリアランス50mm〜600mmに対応する柔軟性やクリアランスの部位や大きさごとに最適な製品構造を用意する信頼性などもあいまって、建物を、設計・施工現場を着実にサポートします。震央震源地近い地震→強い揺れ(直下型地震)遠い地震→弱い揺れM61約32倍M7M8約1,000倍発生年月日震央地名・地震名M震度人的被害物的被害 1998年9月3日岩手県内陸北部6.26弱負傷者9名道路被害など 2000年7月1日新島・神津島近海6.56弱死者1名負傷者15名住家全壊15棟住家半壊20棟住家一部破損174棟など 2000年7月15日新島・神津島近海6.36弱 2000年7月30日三宅島近海6.56弱 2000年10月6日鳥取県西部平成12年(2000年)鳥取県西部地震7.36強負傷者182名住家全壊435棟住家半壊3,101棟など 2001年3月24日安芸灘平成13年(2001年)芸予地震6.76弱死者2名負傷者288名住家全壊70棟住家半壊774棟など 2003年5月26日宮城県沖7.16弱負傷者174名住宅全壊2棟住宅半壊21棟など 2003年7月26日宮城県北部[宮城県中部]6.46強負傷者677名住宅全壊1,276棟住宅半壊3,809棟など 2003年9月26日釧路沖[十勝沖]平成15年(2003年)十勝沖地震8.06弱死者1名 行方不明者1名負傷者849名住宅全壊116棟住宅半壊368棟など 2004年10月23日新潟県中越地方平成16年(2004年)新潟県中越地震6.87死者68名負傷者4,805名住家全壊3,175棟住家半壊13,810棟など 2005年3月20日福岡県西方沖[福岡県北西沖]7.06弱死者1名負傷者1,204名住家全壊144棟住家半壊353棟など 2005年8月16日宮城県沖7.26弱負傷者100名住家全壊1棟住家一部破損984棟 2007年3月25日能登半島沖平成19年(2007年)能登半島地震6.96強死者1名負傷者356名住家全壊686棟住家半壊1,740棟など 2007年7月16日新潟県上中越沖平成19年(2007年)新潟県中越沖地震6.86強死者15名負傷者2,346名住家全壊1,331棟住家半壊5,709棟など 2008年6月14日岩手県内陸南部平成20年(2008年)岩手・宮城内陸地震7.26強死者17名 行方不明者6名負傷者426名住家全壊30棟住家半壊146棟など 2008年7月24日岩手県沿岸北部6.86弱死者1名負傷者211名住家全壊1棟住家一部破損379棟 2009年8月11日駿河湾6.56弱死者1名負傷者319名住家半壊6棟住家一部破損8,672棟 2011年3月11日東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)9.07死者18,493名行方不明者2,683名負傷者6,217名   *1住家全壊128,801棟住家半壊269,675棟住家一部破損756,814棟など*1 2011年3月12日長野県・新潟県県境付近6.76強死者3名負傷者57名住家全壊73棟住家半壊427棟など 2011年3月15日静岡県東部6.46強負傷者75名住家全壊103棟住家一部破損984棟など 2011年4月7日宮城県沖7.26強死者4名負傷者296名*2 2011年4月11日福島県浜通り7.06弱死者4名負傷者10名*2 2011年4月12日福島県中通り6.46弱負傷者1名*2 2013年4月13日淡路島付近6.36弱負傷者34名住家全壊6棟住家半壊66棟住家一部破損8,000棟 2014年11月22日長野県北部6.76弱負傷者46名住家全壊50棟住家半壊91棟住家一部破損1,426棟*1 人的被害及び物的被害については、平成23年3月11日に発生した「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」の余震による被害および3月11日以降に発生した余震域外の地震で被害の区別が不可能なものも含む。*2 物的被害は、平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震の被害に含まれている。

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